求人募集要項に掲載不要だと思っていた情報が応募者数の増加をもたらす


社員を採用するため募集をかける場合には、様々な媒体への出稿を検討することになります。

どの媒体に出稿する場合であっても、会社は「求人票」を作成することになるでしょう。

求人票には所在地、事業内容、資本金、売上高や従業員数等の基本情報や、採用予定数、採用試験の日程、労働条件(勤務時間、休日、賃金等)等を記載しますが、果たして十分な情報提供ができていると自信を持って言えるでしょうか?

求人票の記載スペースは限られているので、あれもこれも盛り込むことはできません。
そのため応募を検討している方の目を引くような、会社の特長を示すものを簡潔に示さなければなりません。

ところが、一方で、会社が「取るに足らない不要な情報だ」と思っていた内容が応募者の関心を呼び込み、応募者数が増加する面白い現象が起きることがあります。


中途採用に費用をかけることが難しいA社の場合


人材募集を行う際にはハローワークを活用していました。

しかし、A社の希望するような20~30代でそこそこのスキルを有した方からの応募はもちろんのこと、応募自体ほとんどありません。

たまに応募があっても、定年間際の高齢者であることも珍しくない状況です。

そこで社長は「まずは応募者数をなんとか増やしたい」と考え、外部専門家の意見も聞きながら、求人票の内容を一から見直すことにしました。

その専門家は、

「御社のフロアは全面禁煙です。日本人の成人喫煙率は減少していることですから、そこをアピールしましょう!」

と熱心に説き、最終的には求人票にも追加されることになりました。

しかし、社長は正直なところ「こんなことを書く意味があるのか?」「全面禁煙が会社の特長になるのか?」と思っていたでしょう。


結果

見事に「応募者数が増加」して、最初の目的を達成しました。
この他にもいろいろあります。

例えば、いまであれば「会社のイベント(飲み会や社内旅行)は一切なし」は、良し悪しは別にして反応がアップすることが十分に考えられます。

 

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